福岡の葬儀社「天国社」／お葬式・葬儀・社葬・密葬などの費用（料金）など

臨終の直後に連絡する相手は、ごく身近な関係者・葬儀社、僧侶などに限り、他の人たちには通夜・葬儀の日程が決まってから連絡します。

（１）かかりつけの病院があれば医師を呼び、状況確認をしていただきます。
　　※突然死の場合は警察への連絡が必要となります。（2項目下参照）
（２）死亡診断書を発行していただきます。
（３）葬儀社へ連絡し、お参り道具の準備や遺体の清めなどを行ないます。

（１）医師による死亡確認を受けます。
（２）死亡診断書を発行していただきます。
（３）葬儀社へ連絡し、ご遺体をご指定の場所（ご自宅・会館‥）へお連れ致します。

（１）警察へ連絡をして頂きます。
（２）警察の指示を受けるまでは、ご遺体を動かしてはいけません。
（３）警察の検死を受け、死体検案書（死亡診断書）を発行していただきます。
（４）許可が下りれば、葬儀社へ連絡し、ご遺体をご指定の場所（ご自宅・会館‥）へお連れ致します。

自家用車でお連れしても法的には問題はありません。
その際は死亡診断書を携行するようにした方がいいでしょう。
一般的には葬儀社に連絡して移送する方法が安全です。天国社は２４時間体制でご遺体の移送を受け付けています。

故人の配偶者か、既に成人し社会人として活躍している子供がつとめます。故人が子供の場合は、父母のいずれかが喪主になります。

故人と自分との関係を考えて決めます。
本来、通夜とは遺族や近親者、故人と深いかかわりのあった人が集まって別れを惜しむものですから、それほど親しくない間柄であれば告別式に出席する方が好ましいですが、告別式にはどうしても都合がつかず出席できないため、通夜にだけ出席するという場合も多いようです。

「御霊前」→亡くなられた御霊の前にという意味で一般的に「御霊前」がすべての宗教に通用するとされています。
「御仏前」→仏様になられたその仏の前にという意味で回忌の法要に供える金包みに使用します。
香典袋の表書きは宗教・宗派によって異なります。
仏式の場合→「御香料」「御香典」
神式の場合→「御玉串料」「御榊料」
キリスト教の場合→「御花料」「御偲料」
カトリックの場合→「御ミサ料」
とあり、ご喪家の宗派が判っていれば上記の袋を使うに越したことはありませんが、なかなか宗派を確認することも出来ませんので一般的にはどの宗派も「御霊前」とすれば問題ありません。また四十九日後は「御仏前」です。

通夜と告別式両日参列する場合、香典は通夜で渡します、次の日は記帳カードにご記入だけします。

香典・供花・お供物は頂きませんという事です。
親族よりも故人の意思によるものが多く何も持たず弔問に伺うのがよいでしょう。

２～３人の場合は連名で書きます。この場合、右側が上位となりますから年齢や職場での地位を考えて記入します。
それ以上の人数の場合は、「○○一同」「○○有志」といった表書きにし、全員の氏名を書いた紙を金包みの中に入れておきます。

１本だけ立てるのが一般的です。宗派によっては線香を立てずに、２本に折ってねかせてたく場合もあります。

１回の香に心を込めるという意味で１回という場合や、焼香、従香で２回とする場合、「仏・法・僧」の３宝に帰依し奉るという意味で３回とするなど、宗派によって違いがあります。故人を偲びご焼香する事を心がけましょう。

仏教の世界では、死後４９日間はこの世とあの世の中間の世界を漂い、４９日目の審判で死者の運命が決まるとして、この四十九日を重要視しています。この日を境に忌明けとなるとされていますから、近親者、知人、友人を招いてお寺様にお勤めを頂きます。

故人が亡くなった次の年の命日にまず一周忌を営み、その翌年に三回忌、以下、七回忌、十三回忌、十七回忌、二十三回忌、二十七回忌、三十三回忌、五十回忌、百回忌と続き、以下は５０年ごとに法要を行います。
現在では十三回忌以降は省略して三十三回忌を行なうなど、三十三回忌まででご先祖様の供養を終えることが多いようです。

ご不幸のあるなしにかかわりなく、いつ購入してもよいのです。
「仏壇を購入すると不幸が起こる」などという方もいらっしゃいますが根拠のない全くの迷信です。
一般的には新仏様が出て初めて購入することが多いようですが、その場合は四十九日の忌明けを目安に用意します。

お中元やお歳暮はお祝いではありませんので、贈って差し支えありません。
ただし時期が忌明け、前即ち四十九日以内の場合は、少し期日を遅らせて贈るとよいでしょう。
お歳暮などで四十九日以内になってしまう場合は、松の内（１月７日）が過ぎてから「寒中見舞」として贈るようにします。
水引は紅白ではなく、白の奉書紙だけをかけて表書きをします。贈る側に不幸があった場合も同様です。

死亡すると 本人の財産は「遺産」となり 遺産の相続が決定するまで 凍結措置が取られます。
但し 遺産相続の決定前であっても 相続人全ての同意が 文書で示されれば 銀行は 葬儀費用相当分については 凍結を解除します。
また 遺言があって それが自筆証書や秘密証書の場合は 家庭裁判所の検認を必要としますが公正証書の場合ですとそれを提示することにより 銀行はすぐに 凍結を解除します。
遺言がない場合は 遺産分割協議し 協議が整わない場合は 家庭裁判所に 分割を請求します。

亡くなられた方が 国民健康保険に加入していれば 葬祭費の支給が受けれます。
支給額や名称は 市区町村により異なり、手続きに必要なものは 保険証・印鑑・振込先口座番号などですがこれも市区町村よっては必要なものが異なる場合がありますので 所轄の役所に電話で 確認してから申請に行きましょう。
また、申告制になっており申告しないと支給されませんのでご注意下さい。
申請期限は お亡くなりになった日から二年以内となっています。

（１）5千円　（２）1万円　（３）3千円の順です。
親兄弟など関係の深い場合は、3万円か5万円が多いようです。

生花や盛り籠は会場の飾りつけの都合がありますので、早めに葬儀社へ連絡するか喪家宅に申し出ます。
その時に、贈り物の名前をどのように記載してもらうかをしっかりと伝えましょう。

喪主は、ご遺族様の代表者で施主は、葬儀一切を取仕切る責任者を現します。

死後七七日、四十九日までを忌中、死後一年間、すなわち一周忌までを喪中とすることが一般的です。
これは仏教の習慣からきたものとされており、一周忌が終わるまでは、結婚式や賀寿、記念パーティーなどの慶事を見合わせるのが基本です。
また、神社への参拝、氏神の祭事への参加も慎むようにします。

お礼状を郵送して、お礼のご挨拶としますが、直接電話でお礼のご挨拶をなさるケースも最近多いようです。

寄付の手続きは、各市区町村の役所（福祉課）、社会福祉協議会などが窓口になって行ってくれます。
この場合、香典返しは省略してもかまいませんが、忌明けの挨拶状は必ずお出ししましょう。
その際、お香典を寄付した旨をきちんと説明する文章を付け加えることが大切です。